現在、日本の企業で働く従業員の勤労意欲は、先進1４カ国で最低というデータがある。とりわけ、社員同士の協力という、日本企業の生産性の向上に最も貢献してきた特質が職場から失われつつある。それに連動するかのように、生産性も極めて低くなって来ているのである。この状態では経営者が企業の利益の向上を望むべくもない。それは従業員の給料が増えないという結果のみならず、株主は高配当をもらう事も出来ないし、消費者もより良い商品をより安い価格で購入する事もできない。つまり勤労者の勤労意欲が低いという事により、誰一人として得る者はいないのである。

　これに反して、中小企業でジョイ・オブ・ワークの考え方に基づいて経営をしている所でボーナスを年3回出しているところが3社もある。大企業でも、ＮＴＴコムウエアではシステム・インテグレーターの業界の中で、「運用サービス力」の顧客満足度が2007年の17位から今年度は３位とほぼ並ぶレベルまで急上昇した。同業界の「システム構築力」満足度においては、去年はランク外であったのが今年は2位という好成績である。ＮＴＴコムウエアは５年前からジョイ・オブ・ワークを大々的に経営に取り入れている、従業員数約８千人の大企業である。

　貴方の会社では何を待っているのだろうか？

　本協会はジョイ・オブ・ワークの理論及び実践を推進する事を主たる目的とし、それに関わるすべての業務を行う。

　ジョイ・オブ・ワークという概念は、組織全体の目的をより効率的に達成するために、人間尊重と和の精神に基づき、Creative Dynamic Group Method(以下CDGMという) などのチーム活動を通して、働く人に自己実現及び仕事の喜びを享受する機会を与えると同時に、内因性モチベーションによって彼等の勤労意欲及び創造性を最大限に発揮させる事により、組織体の競争力をつけようとする経営の考え方である。

• 理事長　…　吉田耕作博士
• 理事選出企業　…　株式会社ＮＴＴデータ、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、日本電気株式会社、
                           ボーズ・オートモーティブ株式会社、花王カスタマー･マーケテイング株式会社、
                           株式会社東急百貨店、キヤノンマーケティングジャパン株式会社 他